認知症高齢者と介護者である家族が、共に生きるために

認知症はこれからも増えていく

高齢者の４人に１人が、認知症か、またはその予備軍と言われています。厚生労働省による試算では、2025年には、認知症の高齢者数は、700万人になるとされています。

認知症介護の現実について、TOKYO MXが取材しています。この動画では、認知症の介護で、離婚に至ってしまった45歳の男性などが取材されています。本当に、他人事ではありません。
 

地域で支え合うべきとはいうけれど・・・

こうした報告は、決まって「地域で支え合うことが必要」というところに着地します。しかし現実には、そうしたボランティア的なサークルを見つけるのはとても難しく、そもそも数もたりません。それでも、他に解決策がないとき、「地域で・・・」となるわけです。

もちろん、紹介などを頼りに、なんとか「支えてくれる地域」を見つける努力も必要でしょう。運がよければ、いいところも見つかるかもしれません。しかし、どうしても見つからないとき、検討していただきたいのが、自分で、サークルを作るということです。

誰かが、そうした場を作ってくれるのを待つのではなく、自ら立ち上げて、支え合うようなことができたら、日本はもっと良くなります。SNSで呼びかけたり、知り合いと一緒に考えたり、実際にやってみれば、サークルを立ち上げること事体は難しくありません。

認知症に代表されるような精神的介護は、はっきり言って、個人で抱え込むには辛すぎるものです。本来であれば、国がなんとかすべきところですが、今のところ期待できるような解決策はありません。なにもかも自分でやろうとせず、訪問看護などを利用しながらも、どこかの段階で、施設を見つけ出し、施設に入ってもらう方向を検討することになります。

グループホームを検討する

医師から、認知症（痴呆症）であるという診断を得ており、生活に困難を抱えた高齢者（原則として65歳以上）が、家族の介護を離れ、共同で生活を送ることを目指す施設を特に「グループホーム」と言います。

認知症の高齢者のためのシェアハウスに、専門スタッフが常駐していると言えば、イメージがつかみやすいでしょうか。入居者にはプライバシーの守られた個室が与えられ、共同スペースの掃除などは、役割分担で対応したりもします。

「グループホーム」においては、医療行為は行われません。とはいえ、専門スタップの医療知識は一般に高く、施設にもよりますが、医師や看護士との連携がしっかりしているところも増えてきているようです。

それでもダメなら、特別養護老人ホーム（特養）への入居を検討し、ケアマネに相談しながら、入居待ちの戦略を立てていくことになります。