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ケアマネが、介護を生き抜くカギであることは以前の記事でも述べています。カギであるからこそ、逆にケアマネとの相性が悪いと、大変なことにもなります。悩みが大きいのは、もしかしたら、ケアマネとの相性の問題かもしれないということです。
残念ですが、ケアマネを変えるという決断が必要なケースは少なくありません。しっかりとした事前調査や、口コミの評判を頼りに選んでいたとしても、失敗することもあります。そうしたときは、さっさとケアマネを変えればよいのです。ケアマネが合わないときは、ケアマネを変えることができます。
ケアマネを変えたとしても、今使っている他の介護サービスはそのまま続けることができるのが普通です(もちろん、続けなくても構いません)。ですから、合わないケアマネと契約を続けるくらいなら、思い切って変えることを検討してみてください。あくまでも介護の主体は介護者にあり、ケアマネを選ぶことも介護者の責任だからです。
評判がよいケアマネであっても、結果としてあまりよくないサポートしか得られないケースがあるのは、ケアマネが多忙であり、また、それぞれに専門分野が違うからです。
優秀なケアマネ(および居宅介護支援事業所)は、普通のケアマネ以上に忙しいものです。また、ケアマネはそれぞれに異なる専門分野を持っていることが普通で、そうした専門性と被介護者の状況がマッチしていないこともあります。
ケアマネひとりが担当することができる人数は、要介護者35人、要支援者8人までと決められています(これを超えると、1人あたりの報酬が減らされる仕組みになっています)。
しかし現実には、30人以上の被介護者に関わることは、相当に厳しいものです。にもかかわらず、人気の高いケアマネは、法定ギリギリまでクライアントを抱えてしまうケースもあります。こうした場合、ケアマネは本来の能力が発揮できなくなっています。
担当してくれているケアマネ本人に対して、ケアマネを変えたいというのは、ちょっと言いにくいかもしれません(それでもよい場合は、そうしてください)。直接は言いにくい場合は、ケアマネが所属している居宅介護支援事業所に電話などをして、ケアマネの変更について相談してみるのがよいでしょう。
次にケアマネをお願いしたい別の居宅介護支援事業所が決まっている場合、そこにケアマネの変更を相談するとよいでしょう。その事業所から、今のケアマネが所属している事業所に連絡をしてもらうことも可能だからです。
今契約している事業所の対応が悪く、そもそもケアマネの変更について消極的にすぎる場合もあります(変更したくても、その事業所には、他に空いているケアマネがいないなどのケースもあります)。そうした場合は、ケアマネを派遣してくれる事業所自体を変更することが可能です。
事業所を変更する場合、地域包括支援センターや、市区町村の介護保険課に連絡をして「ケアマネを派遣してくれる事業所を変更したいのだが、今の事業所がきちんと対応してくれない」ということを伝えてください。相談に乗ってくれるはずです。
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