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介護施設選びで必ず確認したい5つのチェックポイント【x3】

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「有料老人ホーム」や「サービス付き高齢者向け住宅」「グループホーム」など、様々な種類がある介護施設。いざ、親に入所してもらうとしたら、どのような基準で選べばいいのでしょうか?

近年、こうした介護施設の破綻が増えてきていることを考えると、介護施設の選定基準に関するノウハウはかなり重要です。重要なので「介護施設の選び方」といった情報は、以外とネットでは多くみかけます。逆に、こうしたノウハウは多すぎるからこそ、判断に困るところがあるほどです。

もちろん、介護者の個々が、こうした情報を取捨選択することで、独自の判断基準をもつ必要があります。また、ケアマネージャー(通称ケアマネ)の意見も重要であることは、明白です。そうしたわけで、あくまでも参考ですが、KAIGO LAB編集部として、以下3つの最新記事はノウハウとして役に立つと判断し、こちらで取り上げます(今後も、新しくて優れたノウハウがあれば、この記事を更新します)

SUUMOの記事(2015年9月9日)

http://kaigo.suumo.jp/article/detail/2015/09/09/4262/

①スタッフの離職率
②運営年数
③食事
④提携病院
⑤退所要件

スタッフの入れ替わりが激しい施設は「介護の質」に影響が出ますし、心配です。また、オープンしたての施設はスタッフの育成が行き届いていない場合もあります(ただし、運営年数が短くても優れた介護施設はたくさんあるのも事実です)。特に、施設でどんな食事が提供されるのかは、被介護者の毎日のことですから、とても大事です。

また、親にかかりつけの病院があるのに、施設の提携病院に変更しないといけないケースもあります。施設入所直後に体調の急変で入院(退所)しても、入居一時金が返金されないといった不親切な場合もあります。こうした契約面は、特に事前によく確認しておかないと、必ずトラブルの元になります。介護施設に入ったので安心していたら、すぐに退所しなければならなくなったという話は、介護業界ではよく聞きます

日刊ゲンダイの記事(2015年9月12日)

http://www.nikkan-gendai.com/articles/view/life/163828/2

①運営母体が門外漢
②求人広告をよく見る
③経営者が自伝を出版
④異臭がする
⑤職員に中年男性が多い

運営母体が大手だからというだけでは安心できません。そもそも、介護分野に詳しい企業が経営をしているのかは気にしたいところです。また、新しい施設をオープンしているわけでもないのに、しょっちゅう求人広告を出しているところも怪しいです。それだけ、離職が多いということですから(とはいえ、介護業界全体が、そもそも離職が多いという指摘もあります)。

介護施設の経営者が、介護分野の本を書いているなら嬉しいですが、自伝というのは・・・という視点です。もちろん、これだけで怪しいというのもかなり失礼な話です。しかし、この自伝も自費出版だったりすると、少し気になるのは事実ですね。

見学者が来るということで、慌てて掃除をしても、臭いは隠せないというのは、介護施設を選ぶときの大事なノウハウです。そもそも見学もしないで介護施設は決められないという点は、あわせて理解しておきたいですね。

中年男性の職員がいること事体は普通です。そこは問題ではありません(それこそ、ここが問題なら差別になってしまいます)。ただ、介護業界はそもそも女性の多い業界です。少なくとも、職員の男女比は半々か、または女性が多いというのが実情です。

そうした中で、介護のベテランではない、中年男性ばかりで構成されている介護施設というのは、プロの目から見たとき「助成金目当ての、職員の適正を見ないで採用している施設」である可能性を疑ったほうがよいそうです。

Doctors Meの記事(2014年12月10日)

https://doctors-me.com/doctor/column/395

①入居費用などのお金についてはもちろん、事前に家族が準備しなくてはならないものや継続的に負担しなくてはならないものは何か
②介護看護職員は日中・夜間ともにそれぞれ何人配置しているか
③(終身タイプであれば)どこまで介護の手間や医療行為が増えても入居していられるか
④病院を受診する場合、通院送迎は誰が行うか
⑤(骨折や肺炎などで)入院した場合、再入居は可能か

この記事は、実際に介護施設を見学に行くとき「職員との面談でおさえておくべき質問事項」としてまとめられています。ウェブやパンフレットだけで決めてしまうことはダメです。実際に見学することが大切です。

介護施設によっては、椅子などの家具が備え付けられているところと、持ち込まなければならないところがあります。そのほか、オプションによって月額の負担金がウェブやパンフレットとは異なるというのはよくある話です。

「要介護者3人に対して、職員1名(比率3:1)」という表記をしている介護施設は多いですが、この表記は、3人の要介護者を1人の職員が24時間対応してくれるという意味ではありません。3人の要介護者に対して、常勤(1日8時間労働)の職員が1名という意味であることがほとんどです。ですから、ここの実情は、介護施設の運営方針などによって、全く変わってきます。質問によって明らかにしましょう。

介護施設は、いちど入ってしまえば、一生いられるというものでもありません(そういうところもありますが)。頻繁に入退院を繰り返すようになったり、認知症が進んで他の入居者の迷惑をかけるようになると、退所しなければならなくなったりします。このときの条件は、将来の介護プラン作成のためにも、しっかりと確認しておきたいです。

介護施設への入所が必要になっている要介護者は、そもそも弱っていますから、よく病院にいきます。このときの送り迎えを、介護施設のほうで手配してもらえるのか、それとも、介護者である自分がやらなければならないのかは、大きなポイントです。仮に、介護施設のほうでやってもらえるにせよ、そのときの費用についても知っておきたいですね。

最後に、要介護者が入院となった場合です。入院期間が長くなると、介護施設としては、入居費が取れなくなったりして、経営を締め付けます。このため、介護施設によっては、長期入院となった場合は、いったん退所として、再入居は「施設に空き部屋があれば」というところもあります。介護者としては、入退院のたびに介護施設を探さなければならないのは大変です。ここもチェックしておきたいですね。

以上、あくまでもご参考まで。

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